• 役職員の状況 役職員数 役員 7人 大学職員 学長 1人 副学長 5人
• 旭川医科大学生涯教育講座「令和７年度 実習指導者研修 基礎コース」開催のお知らせ　 　当センターでは、令和元年の「看護職の実習指導に関わる研修企画」調査を基に、臨地看護学実習で看護学生を受け入れている道北・道東、市内近郊の施設に勤務する看護職を対象とした「実習指導者研修」を実施しております。 　本研修は、講義やグループワークを中心とした「基礎コース」と、臨地看護学実習における実習指導者のシャドーイングを通して基礎コースでの学びをより深めていく「実践コース」を設けております。「実践コース」はすでに「基礎コース」を修了した方を対象とし、旭川医科大学病院の病院研修生としてご参加いただく研修となります。 　つきましては、募集要項をご覧いただき、臨地実習を受け入れている施設の看護職の方、ご関心のある方、今後実習指導者となる方、スキルアップを目指す方は、是非ご参加ください。当センターのホームページ（https://www.asahikawa-med.ac.jp/ncsc/program#nurse）には、過去に開催した本研修の開催報告を掲載しておりますので、併せてご覧いただけたら幸いです。 　尚、実践コースの研修時期、申込のご案内は改めてお知らせいたしますので、参加のご検討をお願いいたします。ご多忙とは存じますが、皆さまのご参加を心よりお待ち申し上げます。 【開催概要】 １．目的　 　臨地看護学実習における看護学生の指導に必要な知識・態度・技術を理解し、実践的な指導力を高める。 ２．日程とスケジュール（全3回） 　第1回　令和7年7月12日（土）12:45～1...
• 「令和7年度 第1回 地域を紡ぐ看看連携セミナー（7/22）」開催のお知らせ
• 令和6年度審議・報告事項 令和6年度　第5回国立大学法人旭川医科大学学長選考・監察会議 日　時 令和7年2月3日（金）13:00 ～ 議　題　　　 1.学長候補者に対する意向聴取（投票）の開票について 2.学長予定者の決定について
• 次期学長予定者が決定されました。 　令和7年2月3日（月）に開催した旭川医科大学学長選考・監察会議において次期学長予定者を決定しましたので、お知らせします。 　詳しくは以下、学長選考のページをご覧ください。
• ランパーン病院（タイ）との交流について 令和7年1月15日から1月17日にかけて、令和6年に国際交流協定を締結したランパーン病院（タイ）より、Worachet Taecharak病院長、Nuttapon Arayawudhikul胸部心臓外科長、Chuleephorn Nonthasoot医学教育センター長の3名が本学に来訪しました。 詳しくはこちらからご覧ください。
• 旭川医科大学次期学長予定者の決定にかかる記者会見を行いました 　西川祐司学長の任期が令和7年6月30日までであることに伴い、国立大学法人旭川医科大学学長選考・監察会議が令和7年2月3日（月）に、旭川医科大学次期学長予定者を決定しました。 　このことを受けて、令和7年2月6日（木）14：00から、学長室にて、記者会見を行いました。 　会見では、次期学長予定者に決まった西川祐司学長から、 「献身的で優れた医療者を育成するという本学の根本的な理念のもと、 持続可能な大学・病院運営に向けて：財政状況の安定化 地域の保健・福祉・医療への積極的な貢献：社会的インパクトの増大 ハラスメントのない大学に：気持ち良く学び、働ける環境の醸成 教育力、研究力の強化：医科大学としてのレベル向上 に取り組んでいく。」と抱負を述べ、大学運営や地域医療への考え方、推し進めている取組について説明を行い、記者からの熱心な質問に丁寧にお答えしました。　 　なお、任期は令和7年7月1日から令和9年6月30日までの2年間です。
• 「アフリカ地域における環境保健シンポジウム」の開催について JICA北海道及びケニア保健省の協力のもと、令和7年1月29日から1月30日にかけて、「アフリカ地域における環境保健シンポジウム」をナイバシャ（ケニア）にて開催しました。 詳しくはこちらからご覧ください。
• 看護学講座 原口准教授が令和6年秋の叙勲にて瑞宝双光章を受章しました 　令和6年11月3日、令和6年秋の叙勲が発表され、看護学講座 原口眞紀子准教授（前看護部長）が瑞宝双光章を受章しました。 　心よりお祝い申し上げるとともに、今後の益々のご活躍を祈念いたします。 　原口准教授は令和6年4月1日から本学看護学講座准教授に就任しています。
• 旭川市の「多様な働き方推進事業者」に認定されました 　「旭川市多様な働き方推進事業者認定」において、本学は令和6年11月26日付でゴールド認定を受け、旭川市から認定証を受領しました。 　本認定制度は、仕事と生活の両立を支援し、誰もが働きやすく活躍できる職場環境づくりに取り組む事業者を認定するものです。