婦人科腫瘍予防│外来診療のご案内|旭川医科大学 産婦人科学教室

婦人科腫瘍予防

婦人科腫瘍予防外来について

2010年1月より、旭川医科大学病院産婦人科外来において、「婦人科腫瘍予防外来」を開設します。子宮がん検診ならびに2009年12月より接種可能となったヒトパピローマウイルスに関するワクチン接種など婦人科腫瘍の予防に関する部分に特化した外来です。婦人科検診は、細胞診断、超音波診断を組み合わせて子宮および卵巣の腫瘍(良性腫瘍、悪性腫瘍)のスクリーニングを施行します。検診時に異常が判明した場合は、婦人科一般外来で対応することが可能であり、早期発見・早期治療を実現します。

最近の報告では、子宮頚がんの発症は、30歳代にピークを迎え、妊娠を控えた女性における検診の重要性が言われています。(図1)20歳代においても子宮頚がんの発症率は年々増加しており、疾患別においても一番多いことがわかります。(図2)しかしながら、国別の子宮頚がん受診率をみると先進国のなかにおいて非常に低いことが判明しております。(図3)受診率をあげるため、自冶体からクーポンが発行され受診率の増加につながる対策が取られおりその効果があがることを期待しています。

また、子宮頚がんの発症の主要な原因は、ヒトパピローマウイルス(HPV)感染であることが知られています。非常に深刻なこととして、HPVの検出者は若年者で増加を示している。(図4)20から30歳代の発症が増加していることの最大の原因であり、HPVの感染による子宮頚がんの進行を抑えるための対策は重要です。(図5)多くの先進国において子宮頚がん予防ワクチンの接種が開始されており、有効性を証明する報告も多数存在します。日本において、2009年12月よりワクチンの販売が認可され接種可能となりました。現時点において、接種対象者(年齢等も含め)、自費診療、接種回数が複数回必要であるなど複雑な問題があります。最新の情報を収集し、確実な情報のもと対象者に対応するため当外来を設置いたしました。

外来開設日時

月2回 (第2、第4水曜日 13:00~15:00)

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図1.日本における子宮頚がんの羅患率および死亡率(年齢別)

(図1)日本における子宮頚がんの羅患率および死亡率(年齢別)

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図2.日本における20~29歳の女性10万人当たりの各種がんの発症率推移

(図2)日本における20~29歳の女性10万人当たりの各種がんの発症率推移

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図3.先進国の子宮頸がん検診受診率

(図3)先進国の子宮頸がん検診受診率

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図4.日本人の一般女性におけるHPVの検出率

(図4)日本人の一般女性におけるHPVの検出率

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図5.発がん性HPVの感染と子宮頸がんへの移行

(図5)発がん性HPVの感染と子宮頸がんへの移行

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